1.　技術開発の背景及び契機
　仮設材にて土留めを行う場合、近接した民家や埋設物などに対する土留め杭(鋼矢板やH工杭など)引抜時の影響低減の決め手になる方法は無く、多くの現場で鋼矢板の残置がやむなく行われてきた。
残置自体に問題がある堤防工事においては特に有効な解決策が望まれていた。

2.　技術の内容
　土留部材引抜同時充填注入工法では、土留部材の引抜きによって発生する空隙に対して、予め設置しておいた充填管より専用充填材を同時充填することによって、引抜き後の地盤変位を抑制し、周辺構造物や埋設物への影響を極小に抑え、土留材の回収を可能にした。水中での施工も可能である。
残置の必要がなくなりコスト縮減となり、環境性、地中障害物の将来計画の阻害要因の払拭が図れる工法である。

3.　技術の適用範囲
　住宅密集地での鋼矢板土留めが必要な上下水道工事、河川堤防の堤体に仮設構台や土留めが必要な橋台などを構築する道路工事、河川やため池堤防の堤体に二重締切土留めが必要な樋門工事などでのニーズが特に多い。また、交通量が多い幹線道路供用線において橋脚工事や水路工事などで土留めが必要な場合も、供用道路の安全性の確保、供用道路下の重要な埋設物への影響防止が必要であり、本工法の適用が有効となる。このように近接施工や堤防工事全般においての土留め工事、仮設桟橋工事において、広く適用される。

4.　技術の効果
　宮崎大学による効果の検証おいては、鋼矢板を引抜いた跡に、充填材があたかも鋼矢板があるかの如く確実に充填されていた。鋼矢板を引抜くと同時に充填していくため、鋼矢板残置に近い形となるため、周辺地盤の変位抑制効果は確実であることが検証できた。実際の現場における計測結果からも、これを裏付ける結果が多数報告されている。

5.　技術の社会的意義及び発展性
　残置の必要がなくなりコスト縮減となり、鋼矢板を回収することが出来るため鋼矢板のリユースによる環境負荷の低減、残置していた場合に地中障害物による将来計画の阻害要因の払拭が図れる。発展性としては国際展開、既成杭引抜時の対策への技術移転、土壌汚染対策工事の土留め材引抜時の影響防止と汚染物質の遮断壁の分野が期待される。

6.　技術の適用実績―５０４件